産廃事業で着目したのは「中間処理」 効率重視の選別機マニュアル
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「選別」とは

中間処理施設に搬入される産業廃棄物は「混合廃棄物」の状態です。受入検査が終了したら、品目別に選別する工程から業務が始まります。

そして、破砕などの処理段階でも、選別は行われます。選別は、他の工程とは違い産業廃棄物そのものを小さく減容化することはできません。

安定化などで廃棄物の質を変えることもできません。しかし、選別がなければ、中間処理は成り立ちません。

選別はどのように行われているのか?なにを使って選別しているのか、選別のメリットなどを見ていきましょう。

中間処理で選別工程を行うメリットと廃棄物の種類

産業廃棄物の中間処理「選別」とは、人の手や機械で異物を取り除き、品目別に分ける工程です。

中間処理場に持ち込まれた廃棄物は、最初に「粗選別」で大きな廃棄物や重い廃棄物などを大まかに分けます。次に「手選別」や「選別機」で売却できるものやリサイクル可能なものを取り出します。

さらに破砕と選別工程を経て、可燃物、不燃物、リサイクル資源、最終処理になるものを分別。機械での選別は、風力、磁気、比重差、光などを活用します。

中間処理で選別するメリットと注意点

選別工程を行うメリットは、異物混入を防ぎ、スムーズに次の工程に引き継げることです。高精度な選別で、資源の再利用に貢献します。

中間処理でなくてはならない選別ですが、やり方によっては、中間処理として認められないこともあります。

問題となるのは、手作業で選別する場合です。

廃棄物をコンテナから選別機に入れる前に「売れるもの」を手選別する作業は中間処理として認められていません。

このケースでは「収集運搬・積替え保管」の許可が必要になります。

中間処理業者なら、自由に選別できるわけではありません。

選別を行う場合は、許可が必要かどうか、確認しましょう。

選別に使用する選別機の種類

選別機には次のような種類があります。

手選別コンベア、磁力選別機、混廃・建廃用選別機、アルミ選別機、比重差選別機、風力選別機、光学選別機、色彩選別機、非鉄選別機、トロンメイル(ふるい)など多種多様です。

例えば、トロンメイルは回転式の選別機で、砕石・土砂・残土・セメント・ポリエチレンフレークなどを円回転でふるい分けます。一度に数種類の分別が可能となる便利な選別機として需要があります。

中間処理の選別工程まとめ

産業廃棄物の工程において欠かすことのできない「選別」

許可に注意しながら、選別のメリットを最大限に生かしましょう。そして、より優れた選別機を導入し、残渣(産業廃棄物の残りかす)をできるだけ少なく、最終処分される廃棄物を最小限に抑えることが中間処理業者の課題です。

中間処理で着目したいのは【選別機】
独自の選定基準を満たす問い合わせたい企業
廃棄物処理では選別品の素材・形状によって適した方法が異なってきます。異物除去の精度を高めることで、環境保全だけでなく人的労力の削減、対応コスト減につながるのでぜひとも意識していただきたい工程となります。
環境先進国である
ヨーロッパの機器を販売
サナース
サナースのイメージ
取り扱いメーカー
取り扱い
メーカー数
21
メーカー種別 海外
国内に専用マシンパークを開設

製品の保守・サポートが強み。木更津に「パーツセンター」「QCセンター」「テストセンター」の機能を有した施設があり、パーツセンターでは7000種18万点のスペアパーツを保有。

鋳造機メーカーとして
培った技術
富士車輌
富士車輌のイメージ
取り扱いメーカー
取り扱い
メーカー数
3
メーカー種別 国内・海外
環境分野において様々な研究開発を実施

日々環境分野において様々な研究開発を行い、1925年の創業から顧客のニーズを実現すべく品質向上に力を注いでいます。

総合的な環境マネジメントシステムを展開
日本磁力選鉱
日本磁力選鉱のイメージ
取り扱いメーカー
取り扱い
メーカー数
1
メーカー種別 国内
北九州を中心に独自技術を用いたリサイクル対応

北九州にある本社を拠点に全国11ヶ所の工場を持ち、「スラグリサイクル事業」「環境非鉄リサイクル事業」「リサイクル機器プラント事業」に注力。

※2021年7月21日時点に、「選別機」または「産業廃棄 選別機」と「Google」で検索した際に表示された、中間処理に関する機器を取り扱っている企業の公式HPの上位57社を調査しました。

※取り扱いメーカー数及び対応種類の多い企業、かつ、プラント設計に対応している企業をピックアップしました。

循環型社会の実現に向け、廃棄物の削減に継続的に取り組むために、昨今の世情における産廃事業への取り組みについて掲載。

産廃事業社に求められる資質や姿勢など、事業において必要な見解をまとめています。

産廃事業への取り組みについてのイメージ