こちらのページではリサイクルのひとつ「ASRリサイクル」について紹介します。ASRリサイクルの定義や、ASRのリサイクル方法・リサイクル率・発生量などについてまとめています。
ASRは廃車となった自動車を破砕した後に残る残渣です。ASRは「Automobile Shredder Residue」の略称で、自動車破砕残渣と呼ばれています。樹脂やウレタン、プラスチックなどの可燃物が75%、金属やガラスなどの不燃物が25%を占めています。
ASRの処理方法は、リサイクル・焼却・埋め立ての3種類です。自動車メーカーは、ASRの効率的な引き取りとリサイクルを行うため、指定引き取り場所として各地域のリサイクル施設と契約し、引き取り業務を委託しています。
ASRのリサイクル方法には、大きく分けて、固形燃料化や選別回収を行う「マテリアルリサイクル」と、焼却後に熱回収や発電を行う「サーマルリサイクル」の2種類があります。
マテリアルリサイクルでは、ASRを回転ふるいにかけ、重いガラスを回収。その後、磁力選別機で鉄を、過電流分別機でアルミを回収します。残っている樹脂や繊維、ゴムなどは2度目の粉砕を実施。
これを風力分別機に入れ、ガラス粉やワイヤーハーネス、ゴムなどの重いものと、樹脂や繊維などの軽いものに分別します。さらに、残ったものは振動ふるいや比重選別機にかけられ、銅・樹脂の助燃材・ガラスが回収されます。
回収した銅はアルミ製部品の強化材として使用され、ガラスは建材メーカーなどで路盤材に使用されます。サーマルリサイクルでは、ASRを高温で燃焼させ、燃焼時に発生するエネルギーを利用します。金属分は回収されマテリアルリサイクルに回されます。
ASRのリサイクル率は、自動車メーカーやリサイクル施設などが発表しているデータみると、おおむね95%以上です。スズキでは2018年度のASRのリサイクル率は97.7%、マツダでは2020年度のASRのリサイクル率を96.4%と発表。
また、自動車を中心とした各種産業廃棄物のリサイクル処理を行っている豊田メタルでは、100%近いASRリサイクル率を達成していると公表しています。
さらに経済産業省・環境省が発表しているデータを見ると、令和元年度のASRのリサイクル率はTHチームで95.8%、ARTグループで96.2%となっています。
THチーム・ARTグループはASRリサイクル促進のために結成された自動車メーカーから成る2つのチームで、THチームはダイハツ工業、トヨタ自動車、日野自動車、本田技研工業、アウディジャパン、ビー・エム・ダブリュー、プジョー・ジャポン、フォルクスワーゲングループジャパンから結成。
ARTグループはいすゞ自動車、クライスラー日本、スズキ、日産自動車、日産ディーゼル工業、ピー・エー・ジー・インポート、フォードジャパン、富士重工業、マツダ、三菱自動車工業、三菱ふそうトラック・バス、メルセデス・ベンツ日本から結成されています。
経済産業省・環境省が発表しているデータによると、令和元年度に自動車製造業者等が引き取ったASRの発生量は約57万t。使用済み自動車1台あたりから発生する平均ASR重量は、令和元年度実績で約184kg。10年前よりほぼ横ばいで推移しています。
自動車のシュレッダーダスト(ASR)は、自動車メーカーや輸入事業者により、リサイクルまたは適正に処理することが自動車リサイクル法で義務付けられています。自動車リサイクル法は環境への負荷低減を目的として2002年7月に制定され、2005年から本格施行されました。
従来、自動車のシュレッダーダスト(ASR)は、さまざまな物質が混ざり合っているため、資源として再利用することが難しいとして埋め立て処分されていました。
しかし、自動車リサイクル法により、リサイクルまたは適切な処分が義務付けられたため、選別や回収などさまざまなリサイクル技術が開発され、現在では、自動車のリサイクル率は約95%以上まで向上しています。
取り扱い メーカー数 |
21社 |
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メーカー種別 | 海外 |
製品の保守・サポートが強み。木更津に「パーツセンター」「QCセンター」「テストセンター」の機能を有した施設があり、パーツセンターでは7000種18万点のスペアパーツを保有。
取り扱い メーカー数 |
3社 |
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メーカー種別 | 国内・海外 |
日々環境分野において様々な研究開発を行い、1925年の創業から顧客のニーズを実現すべく品質向上に力を注いでいます。
取り扱い メーカー数 |
1社 |
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メーカー種別 | 国内 |
北九州にある本社を拠点に全国11ヶ所の工場を持ち、「スラグリサイクル事業」「環境非鉄リサイクル事業」「リサイクル機器プラント事業」に注力。
※2021年7月21日時点に、「選別機」または「産業廃棄 選別機」と「Google」で検索した際に表示された、中間処理に関する機器を取り扱っている企業の公式HPの上位57社を調査しました。
※取り扱いメーカー数及び対応種類の多い企業、かつ、プラント設計に対応している企業をピックアップしました。
循環型社会の実現に向け、廃棄物の削減に継続的に取り組むために、昨今の世情における産廃事業への取り組みについて掲載。
産廃事業社に求められる資質や姿勢など、事業において必要な見解をまとめています。